助言業務での評価の深さ

合意で削れるのは深さ、芯は残る

オーディットコア・ハブのアキラです。この記事では、助言業務、いわゆるアドバイザリー業務のリスク評価を、どこまで簡素にできるのかを整理していきます。

簡素にしてよいのは書式の部分で、合意があっても外せない部分がある。ここが分かれ目なんですね。

助言業務で合意によって調整できるのは評価の深さであり、対象となる活動の理解と主要なリスクの確認という芯は、合意があっても外れません。

この一文が、今回の暗記対象なんです。

ひとことで言えば、取り決めしだいで正式な文書は簡素にできるけれど、対象となる活動を理解することと、主要なリスクを確かめることは残る、ということなんですね。

この記事で分かること

助言業務のリスク評価は、どこまで簡素にできるか（P2-A-05-a）

まず、単独で提示されたら誤りになる記述を先に並べておきますね。ここでいう「単独で提示されたら」とは、条件も例外も添えられていない形のこと。

その一文だけで正しいかどうかを判断させられる、という意味なんです。

上のふたつは、正反対を向いていますよね。ところが、外し方は同じなんです。

どちらも、柔軟にできるのは何なのかを取り違えています。3つめは、方向がすこし違います。

簡素にしてよいのは、書式、つまり書類の形の部分です。けれども3つめの記述は、簡素にしてよい範囲を広げています。

監査人、つまり内部監査を行う担当者が自分で確かめるべき部分まで広げているんですね。3つとも、削ってよい対象を取り違えたという一点で共通しています。

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