発行した後に、重大な誤りが判明したとき
訂正の伝達が先、原因の分析は後です
オーディットコア・ハブのアキラです。この記事では、発行済みの報告書に重大な誤りが見つかったとき、最初に何をするのかを見ていきます。
丁寧に見える対応ほど切りにくい場面ですから、順番に目を向けながら読んでみてください。
順序が肝心で、訂正の伝達が先、原因の分析と再発の防止は後です。
この一文が、今回の暗記対象なんです。ひとことで言えば、訂正された情報を先に届けて、原因を突き止める仕事はその後に回す、ということですね。
相手は元の受領者の全員、時期は速やかに、責任を負うのはCAEです。ここは、はっきり覚えておきましょう。
この記事で分かること
- 発行後の訂正を組み立てる、何を・誰に・いつ・誰がの四つの軸
- 伝える相手を自分の判断で絞ってはいけない理由
- この論点に対応する三つの出題型と、その切り方
発行した後に、重大な誤りが判明したとき(P3-D-01-d)
よくある誤解
まず、単独で提示されたら誤りになる記述を先に並べておきます。
- 原因をきちんと調べてから、まとめて伝えること
- 上の承認を取り付けてから伝えること
- 影響が大きそうな部署にだけ伝えること
- 監査委員会の委員長へ口頭で伝えて済ませること
原因を調べてから伝えることと、承認を取り付けてから伝えること。どちらも、行為としては必要なものです。
誤っているのは、置く順番ですね。影響の大きい部署だけに伝えることと、委員長へ口頭で伝えて済ませること。
どちらも、相手を自分の判断で絞っています。範囲の点で、誤っているわけです。
四つとも、丁寧に見える対応であるだけに、切りにくいんです。
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