トップの姿勢
判定するのは言葉ではなく、違反時の処分
オーディットコア・ハブのアキラです。この記事では、経営トップの姿勢が、不正の起こりやすさをどう左右するのかを扱います。
姿勢というと、掲げられた文書や語られた言葉のことだと思ってしまいますよね。そこが落とし穴なんです。
私と一緒に、何で判定するのかを押さえていきましょう。
トップの姿勢が健全かどうかは、掲げられた文書や語られた言葉ではなく、違反が起きたときに誰へも同じ基準を当てているかという行動で判定します。
この一文が、今回の暗記対象なんです。ひとことで言えば、姿勢を示すのは掲示や演説ではなく、幹部も例外にしない処分ということなんですね。
この記事で分かること
- 経営トップの姿勢が健全かどうかを、何によって判定するのか
- トップの言動が、不正の起こりやすさをどの経路で下げるのか
- この論点の出題型3つと、その切り方
トップの姿勢が、不正の起こりやすさを左右する(P1-D-04-a)
よくある誤解
まず、経営トップの姿勢が健全だと裏づける材料を考えます。ひとつだけ示されたときには答えとして弱くなる記述を、先に並べておきますね。
- 詳細で包括的な倫理綱領が、会社のウェブサイトに掲載されていること
- 最高経営者が、全社集会で倫理とコンプライアンスの大切さを力強く語ること
- 全従業員が、年に一度の倫理研修の受講を終えていること
どれも、やっていること自体には意味がありますよね。ところが、この三つはいずれも言葉と形の上だけで止まっています。
文書は掲げただけ、演説は語っただけです。研修を受け終えたことも、形を満たしただけなんですね。
行動がそこに伴っていなければ、いちばん強い材料としては物足りないままです。
それどころか、語られた内容と実際の扱いが食い違っていれば、口先だけだと受け取られます。かえって逆に働くことすらあるんですよ。
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