取締役会との双方向のやりとりは、何が支えるのか

支えるのは事前に合意した報告の規準

オーディットコア・ハブのアキラです。この記事では、内部監査部門長と取締役会の双方向のやりとりを、何が支えているのかを見ていきます。

会う回数を増やせば対話が良くなりそうに思えますよね。でも、そこではないんです。

双方向のやりとりを最も効果的に促進するのは、問題が起きる前に、報告の規準を取締役会と合意しておくことです。

この一文が、今回の暗記対象なんです。ひとことで言えば、対話を支えているのは会う頻度ではなく、先に合意した報告の規準ということなんですね。

この記事で分かること

取締役会との双方向のやりとりは、何が支えるのか（P3-A-02-c）

取締役会との双方向のコミュニケーションを促進する方法として、単独で提示されたら誤りになる記述を並べますね。

双方向とは、情報が行って戻ってくる形のことです。

どれも熱心な取り組みですよね。やる気の面では、文句のつけようがありません。

ところが、三つに共通している点があるんです。会議の枠や手続きが増えただけ。

流れる情報は、内部監査部門から出ていく片道のままなんですね。そのうえで、三つの中でも事情は少しずつ違います。

時間枠の確保は土台として必要なもので、それ自体が誤りなのではありません。

一方、報告書のドラフト、つまり下書きをすべて見てもらう対応は、取締役会の役割を超えてしまいます。では、三つ目の業績評価はどうでしょう。

取締役会メンバーの声を入れても、手続きが増えるだけで、監査の情報が行き来する往復の仕組みにはならないんですよ。

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