監査の各段階で、どの形式で伝えるかを決める
口頭で動かないなら、変えるのは形式
オーディットコア・ハブのアキラです。この記事では、監査の各段階で、どの形式で伝えるかを決める話を扱いますね。
公式か非公式か、書面か口頭か。この二つの軸をどう組み合わせるかが、今回の中心なんです。
口頭で動かないときに選び直すのは、伝える中身ではなく、伝える形式です。
この一文が、今回の暗記対象なんです。
ひとことで言えば、指摘の言葉をきつくしたり、相手を上位者に替えたりするのではなく、手を入れる先は形式のほうなんですね。
満たしたい条件は、正式な記録として残ることと、経営管理者のところまで届くこと。この二つを同時に満たす形式を選び直す、ということなんですよ。
この記事で分かること
- 内部監査のコミュニケーションに求められる7つの性質と、伝え方を選び直す場面の見分け方
- 口頭・監査調書・議事録の手渡しが、単独では足りなくなる理由(記録として残ることと、相手に届くことの二条件)
- 想定される出題2型(事例適用型/目的・定義型)と、記述を「どの形式で・誰に・いつ」の三語に圧縮して比べる手順
監査の各段階で、どの形式で伝えるかを決める(P2-C-02-a)
よくある誤解
発見事項、つまり監査で見つけた問題を、口頭で伝えたとします。ところが、経営管理者の対応が先延ばしにされている。
そんな場面があるんですね。そこでの打ち手として単独で提示されたら誤りになる記述を、先に並べておきますね。
ここでいう「単独で提示されたら」というのは、その一手だけが答えとして置かれている状態のことです。
ほかの手当てと組み合わさっていない、という意味なんですよ。
- 言い方が弱かったのだと考えて、同じ口頭・非公式のまま、相手を上位者に替えての言い直し
- 監査調書への記録
- 会話の議事録の作成と、相手に手渡しての確認
三つとも、実務では日常的に行われていることですよね。監査調書、つまり監査の作業記録に残すのは、当然の手続です。
議事録を作って確認を取るのも、丁寧な仕事ですよね。ところが、対応が動かないという状況を変える一手として単独で出ると、どれも足りないんです。
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