監査の各段階で、どの形式で伝えるかを決める

口頭で動かないなら、変えるのは形式

オーディットコア・ハブのアキラです。この記事では、監査の各段階で、どの形式で伝えるかを決める話を扱いますね。

公式か非公式か、書面か口頭か。この二つの軸をどう組み合わせるかが、今回の中心なんです。

口頭で動かないときに選び直すのは、伝える中身ではなく、伝える形式です。

この一文が、今回の暗記対象なんです。

ひとことで言えば、指摘の言葉をきつくしたり、相手を上位者に替えたりするのではなく、手を入れる先は形式のほうなんですね。

満たしたい条件は、正式な記録として残ることと、経営管理者のところまで届くこと。この二つを同時に満たす形式を選び直す、ということなんですよ。

この記事で分かること

監査の各段階で、どの形式で伝えるかを決める(P2-C-02-a)

よくある誤解

発見事項、つまり監査で見つけた問題を、口頭で伝えたとします。ところが、経営管理者の対応が先延ばしにされている。

そんな場面があるんですね。そこでの打ち手として単独で提示されたら誤りになる記述を、先に並べておきますね。

ここでいう「単独で提示されたら」というのは、その一手だけが答えとして置かれている状態のことです。

ほかの手当てと組み合わさっていない、という意味なんですよ。

三つとも、実務では日常的に行われていることですよね。監査調書、つまり監査の作業記録に残すのは、当然の手続です。

議事録を作って確認を取るのも、丁寧な仕事ですよね。ところが、対応が動かないという状況を変える一手として単独で出ると、どれも足りないんです。

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