有効性を検証する手続の識別

時点の結果を期間へ広げてよい条件

オーディットコア・ハブのアキラです。この記事では、コントロールの有効性を検証する手続を、どう識別するのかを見ていきますね。

いつ、何回テストすれば監査対象期間の全体について語れるのか。この時間の問題が、ここでの中心になるんです。

時点の結果を期間へ広げてよいのは、その期間ずっと仕組みが変わっていないことを、IT全般統制の有効性が支えているときなんです。

この一文が、今回の暗記対象なんです。

ひとことで言えば、変更管理が有効で、期の途中に仕組みが変わっていないと言えるのなら、期末に一度行ったテストの結果を、監査対象期間の全体について語る根拠にしてよい、ということなんですね。

この記事で分かること

コントロールの有効性を検証するための手続を識別する（P2-A-06-b）

先に、言葉を三つ整理しますね。IT全般統制とは、システム全体を支える土台の部分の仕組みです。

アプリケーション統制とは、販売システムのような個々のシステムの中で働く仕組みのこと。

実証手続とは、ひとことで言えば、取引や金額そのものを直接調べにいく手続です。さて、有効性を検証する手続の話になると、思い込みが両側へ振れます。

単独で提示されたら誤りになる記述を、先に並べておきますね。

はじめの二つは、IT全般統制の有効性から、そのまま結論を伸ばしています。確かめた範囲を超えて、結論を広げているんですね。

あとの二つは、テストの回数や調べる件数を増やす記述です。こちらは逆に、せっかく確かめた条件を使わないまま、手間だけを増やしています。

振れる向きは正反対でも、外しているものは同じです。どちらも「いつ確かめたか」と「どこまで言えるか」の関係を見ていないんですね。

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