内部監査の手法の適用

証拠の信頼性は、誰が関わったかで決まる

オーディットコア・ハブのアキラです。この記事では、監査証拠の信頼性が何によって決まるのかを見ていきます。

在庫の実地棚卸をリモートで監査する場面を題材にしますよ。相手が用意してくれた資料と、監査人がその場で選んで確かめたもの。

この2つの差を追いかけてみましょう。

証拠の信頼性は、資料の体裁ではなく、誰が対象を選び、誰がその場に立ち会ったかで決まります。

この一文が、今回の暗記対象なんです。ひとことで言えば、信頼性を高めているのは2つの要素だ、ということですね。

監査人がどれだけ直接的に関与したか、そして情報源がどれだけ独立しているかです。

ここで扱うのは、内部監査の手法の適用という細目、つまり学習目標を構成する小項目ですよ(学習目標P1-B-06-b)。

この記事で分かること

証拠の信頼性は、誰が関わったかで決まる(P1-B-06-b)

よくある誤解

秘密の保持を扱う学習目標の中に、なぜ証拠の信頼性の話が入ってくるのでしょうか。

この学習目標の題は「秘密を保持し情報を適切に利用する」です(P1-B-06)。情報を適切に利用するという柱には、入口の側も含まれます。

その情報をどうやって、誰から得たのか、という側ですね。「内部監査の手法を適用する」というこの細目は、その入口を扱うんです。

在庫の実地棚卸(つまり、倉庫にある品物を実際に数えて確かめる作業)を、リモートで監査する場面です。

「証拠の信頼性を最も高める方法」として単独で提示されたら誤りになる記述を、先に並べます。

どれも監査手続として実在しますし、他の手続と組み合わせれば補強の材料になります。昨年との比較は、分析としての意味がありますよね。

宣誓書(つまり、内容に間違いがないと相手が書いて出す書面)も、対象部門(つまり、監査を受ける側の部署)の認識を確かめる材料にはなります。

ところが、信頼性を最も高める方法として単独で置かれたら、誤りなんです。

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