短期に払えるかを、どの比率で測るか

儲けの比率ではなく流動比率で測る

オーディットコア・ハブのアキラです。この記事では、企業が短期に払えるかどうかを、どの比率で測るのかを見ていきますね。

利益が出ているのだから来月の支払いも大丈夫だろう、とつい読み替えたくなりませんか。ここが分かれ目なんです。

私と一緒に、順を追って確かめていきましょう。

短期に払えるかを問われたら、儲けの大きさではなく、一年以内に現金になるものと、一年以内に払うものの比を見ます。

この一文が、今回の暗記対象なんです。ひとことで言えば、短期に払えるかは、流動資産と流動負債の比、つまり流動比率で測るということなんですね。

この記事で分かること

短期に払えるかを、どの比率で測るか(P2-B-05-a)

よくある誤解

まず、企業が短期に支払えるかどうかの根拠を考えてみましょう。その根拠として、それだけを単独で示されたら誤りになる記述があります。

先に並べておきますね。ここでいう「単独で示されたら」とは、ほかの条件が何も添えられていない状態のことです。

つまり、その一点だけを根拠に置いた場合、という意味なんですね。

並べた三つは、どれも会社の状態をきちんと語っている数字ですよね。

ところが、短期に払えるかという問いへの答えとして、それだけが単独で出てくるとどうでしょうか。測っている対象が、問いからずれてしまうんですね。

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