内部統制の設計と有効性をレビューする

そろっているかではなく、共に動いているか

オーディットコア・ハブのアキラです。この記事では、内部統制の設計と有効性を、内部監査人がどうレビューするのかを整理していきます。

各拠点の統制がどれも良好なら、全社としても有効だと言えるのでしょうか。ここが分かれ目なんですね。

私と一緒に、順番に見ていきましょう。

個別に機能していることと、全体として統合運用されていることは別物であり、有効性の結論は後者で決まります。

この一文が、今回の暗記対象なんです。ひとことで言えば、部門や拠点ごとの合格を足していっても、全社の有効性の答えにはならない、ということなんですね。

有効性の要件は二段構えです。存在して機能しているだけでなく、統合された形で共に運用されているか。

そこで結論が決まる、と覚えておきましょう。

この記事で分かること

内部統制の設計と有効性をレビューする（P1-C-08-a）

まず、次の記述を並べておきますね。どれも、全社としての有効性の結論として単独で出されたら、誤りになるものです。

どれも、それらしく聞こえますよね。ところが、全社レベルの有効性を問われた場面では話が変わります。

この四つを結論として置くと、いずれも誤りになるんです。有効性という言葉が求めているのは、部門や拠点ごとの合格ではありません。

つまり、部分の合格を足していっても答えにはならない、ということなんですね。

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