兼務時の防御措置

兼任の評価は組織の外へ出す。開示が先

オーディットコア・ハブのアキラです。この記事で扱うのは、内部監査部門長が内部監査以外の役割を兼ねてしまった場面です。

何をすれば独立性と客観性を守れるのかを、確かめていきましょう。効く防御措置と、実施の順序。

この2つを、私と一緒に整理していきますね。

評価する人を独立した第三者に置き換えることが、自己レビューの脅威を構造から断つ最も効果的な防御措置であり、報酬・監督・報告・開示の組合せだけでは脅威そのものは残ります。

この一文が、今回の暗記対象なんです。ひとことで言えば、評価する人が替わらない措置には限界があります。

いくつ積み重ねても、脅威そのものは取り除けないということなんですね。そして、順序も問われます。

開示と承認が先、防御措置の実施は後ですよ。

この記事で分かること

兼務してしまったとき、何をすれば守れるのか(P1-A-08-c)

よくある誤解

まず、それだけを示されたら誤りになる記述を先に並べておきますね。

6つとも、部分的には意味があります。ところが、いずれも自己レビューの脅威そのものを取り除いていないんです。

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全文が読める見本: 3ラインモデル戻せるのは「いつの時点」か、それとも「どれだけ早く」か外部評価の実施間隔

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